「医療」とは、広義には「医術で病気を治すこと」を指します。この定義において、「病気」が対象となり、その主な目的は「治すこと（治療）」です。つまり、医療は病気に焦点を当てた活動と言えます。

この定義を逆に捉えると、病気ではない人、いわゆる健常者は原則として医療の直接的な対象とはなりません。もちろん、「治すこと（治療）」を目的としない「健康増進」や「予防医療」は、厳密には従来の「医療」の定義には含まれません。この明確な定義は、特に公的な医療保険診療を行う上で非常に重要な点となります。

結論として、医療の対象となるのは、医師による明確な「診断名」がつき、かつその病気に対して具体的な「治療」が必要と判断された状態です。そして、その治療技術は、専門的な知識とスキルを持つ「医療者（医師、看護師など）」によって提供されます。このような背景から、医療者が主に学ぶのは各種の「病気」そのものについて、そして病気の状態から「正常な状態に戻す方法（治療法）」についてとなります。

この医療の基本的な視点からは、「マイナス（病気の状態）」から「ゼロ（健康な状態）」に戻すという発想が中心となります。まず患者に何らかの病気があるという前提で捉え、その病気の特性に患者の状態を当てはめて解釈していくアプローチが一般的です。さらに、多くの臨床データや研究に基づく「統計学的なエビデンス」をもとに、その病気に対する典型的な治療法を選択し、適用していきます。

このように、従来の医療の視点は、患者が抱える「障害（病気や機能不全など）」がまず前提としてあり、そこから本来の「正常レベル」に戻すという考え方を基本としていると言えます。

この医療の視点には、多くの病気を効率的に治療し、患者を救うという点で大きな見落としはなく、その効率性と優れた効果は疑いようがありません。しかし、病気というマイナス状態を前提としている以上、どうしてもそのマイナスに焦点が当てられがちになり、「病気になる前よりもさらに健康な状態にする」という、より積極的な健康増進の考え方には繋がりにくい側面があります。

また、現在の医療における主な治療は、患者の訴える「症状」や、臨床検査で明らかになった「異常値」に基づいて行われる「診断」に対しての対応が中心となります。

そのため、病気が表面化した「なぜ起こったか」という根本的な原因の探求よりも、既に起こってしまった事象に対する直接的な対処法、いわゆる「対症療法」に重点が置かれる傾向があります。

例えば、整形外科の分野を例に挙げると、患者が強い「痛み」を訴えて医療機関を受診しても、レントゲンやMRIなどの「画像検査」で明らかな異常が見当たらない場合、「原因不明」として、処置としては痛み止めの「薬」や「湿布」が処方されることが多いのが現状です。

これは、人間の「体の使い方」や「動かし方」といった「運動学的視点」が医療現場において十分に考慮されていないため、痛みの根本的な原因を追求し、解決することが難しいという問題を示唆しています。

もちろん、「保険診療の範囲」という制約があることは理解できますが、「医療の本質」を深く考えると、このような状況は患者にとって必ずしも最善とは言えず、改善の余地があるのではないでしょうか。