《膨らみ続ける国民医療費》

いま、日本人の多くは、子供から成人までたいていはどこかに凝り・痛みがあり、慢性病・不調をかかえたり、いわゆる半病人ばかりです。それは、病気になってから治すという医療制度と、医師の治療態度の誤りにあると思います。

医学の進歩とは病気を治すばかりでなく、病気にならない方法を確立して、国民が病気にならないようにすることです。

この”病気治療”の医療制度をしいているために、いま、日本の医療制度は破綻寸前の危機に瀕していることも、当然の帰結といわねばならないと思います。

日本の健康保険制度は、世界に誇るものだといわれています。たしかに、1961年に導入されて、全国民が医療保険に加入する、いわゆる「国民皆保険」となってから、誰でも病気になった時には、”平等に”医師にかかることができ、治療を受けられることになっています。

しかしその結果、医療費は年々膨らむ一方です。このままのペースで膨らみ続けると、高齢化のピークが訪れる2025年には、一年間の国民医療費総計141兆円になるという、おそろしい試算もあります。

この医療費を支えているのは、健康保険と自己負担金ですが、すでに健康保険はどこも大赤字に苦しんでおり、この赤字は加速度的に増えており、ほどなく、健保の赤字は1兆円に達すると予測されています。

その赤字対策として、厚生省は毎年のように”医療費改正”を繰り返しています。定額医療制を導入するとか、高齢者医療に関しては別制度にするなどの案で、なんとか高額化する医療費を抑え、保険料を含めた国民の負担を軽減しようとしています。

しかし、この医療費負担軽減の論争に関しても、原因を追求しないで、対症療法だけに腐心している、医療現場と同じ仕組みだと捉えています。

日本の医療費が高騰を続けるのは、病気を治療する制度と、診療結果に支払われる出来高払い制度のためだと思います。

まず、病気の予防について話したり、生活指導(栄養指導含む)をしても、保険請求の対象としては認められないのです。つまり、医者の収入にはなりません。これでは、予防法への関心も育たなければ、予防医学を研究対象に選ぼうとする研究生も現れないでしょう。

医学生の進路は治療にあたる臨床医師と、病気の原因を追求し、治療に役立てたり、病気の予防法の基礎を研究する病理学者に大別されます。ところが、どの医科大学でも、病理に進もうとする学生はきわめて少ないのが現状のようです。

病理研究や予防医学の大切さをもっと認識し、そうした研究に携わる医師に、臨床医師あるいはそれ以上の報酬が与えられるべきだと思います。

そうすることによって、予防医学がもっと盛んになり、国民が病気にならない。これが、医療費の増加に歯止めをかける一番よい方法です。

医療費増大を防ぐ根本的な対策は、予防医学の進歩と普及に努めることに尽きるはずです。

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